販売価格
販売中
お取り寄せお取り寄せの商品となります
入荷の見込みがないことが確認された場合や、ご注文後40日前後を経過しても入荷がない場合は、取り寄せ手配を終了し、この商品をキャンセルとさせていただきます。
| フォーマット | 書籍 |
| 発売日 | 2017年12月21日 |
| 国内/輸入 | 国内 |
| 出版社 | ななみ書房 |
| 構成数 | 1 |
| パッケージ仕様 | - |
| SKU | 9784903355740 |
| 判型 | B5 |
構成数 : 1枚
第1部 理論編
第1章 教育課程とは
1 教育課程・全体的な計画(保育課程)および指導計画はなぜ必要か
2 乳幼児期における教育課程・全体的な計画(保育課程)とはどのようなものか
1 保育の基盤となる理想の子ども像(教育・保育目標)は
2 理想の子ども像(教育・保育目標)に達成するための道筋
3 保護者や地域の人達へ園のアピールをしよう
4 教育・保育実践の評価をするときに /カリキュラム・マネジメント/
5 教育課程・全体的な計画(保育課程)を編成する要件
1 保護者の願い,地域の実情
2 社会の変化 /社会に開かれた教育課程/
6 教育課程の実際
3 教育課程の歴史的な変化
1 学校教育における教育課程とは
2 教育課程,カリキュラムとは
3 教育課程の歴史的背景
4 新しいカリキュラムの考え方
4 乳幼児期の教育・保育では
第2章 さまざまな教育課程
/幼稚園教育課程・保育所保育課程の歴史を学ぶ/
1 幼稚園教育課程・保育所保育課程の変遷
1 戦前の幼稚園教育の考え方
1 幼稚園教育の始まり
2 幼稚園保育及設備規程(1899[明治32]年)
3 幼稚園令(1926[大正15]年)
4 託児所・保育施設の始まり
2 戦後の幼稚園教育課程,保育所保育課程
1 保育要領(1948[昭和23]年)
2 幼稚園教育要領(1956[昭和31]年)
3 幼稚園教育要領(1964[昭和39年)と
保育所保育指針(1965[昭和40]年)
4 幼稚園教育要領(1989[平成元]年)
5 幼稚園教育要領(1998[平成10]年)
3 幼稚園教育要領,保育所保育指針(2008[平成20]年)
1 幼稚園教育要領の改訂
2 保育所保育指針改定の歩み
4 幼保連携型認定こども園教育・保育要領(2014[平成26]年)
5 現在の幼稚園教育要領,保育所保育指針,幼保連携型
認定こども園教育・保育要領(2017[平成29]年告示)
2 さまざまな教育課程・全体的な計画(保育課程)
/保育実践の理論化,構造的把握について/
第3章 幼稚園の教育課程とは
1 法律に示されている幼稚園教育の目的
2 法律に示されている幼稚園教育の目標
3 新幼稚園教育要領にみる新たな幼稚園教育の考え方
4 教育課程の編成の例 /同じ教育目標を持つ同一学園の二つの園の場合/
5 教育・保育実践の振り返りと教育課程の見直し /カリキュラムマネジメント/
6 全教職員の共通理解及び保護者への公約
第4章 保育所の全体的な計画(保育課程)とは
1 全体的な計画(保育課程)の作成
2 全体的な計画(保育課程)を理解する法律的要件
1 憲法,児童福祉法,児童憲章,児童の権利に関する条約
(子どもの権利条約)などの基本的理解
3 全体的な計画(保育課程)と指導計画
1 保育における計画の持つ意味
2 全体的な計画(保育課程)の基本的内容
3 全体的な計画(保育課程)と指導計画との関係
4 指導計画の内容(要素)
4 全体的な計画(保育課程)の実例 /園全体の考え方=理念,方針,目標/
実例 D保育園の全体的な計画(保育課程
E保育園の全体的な計画(保育課程
5 保育実践の評価と記録
1 評価の意味
2 全体的な計画(保育課程)から指導計画への循環性
3 指導計画は仮説でもある
4 保育実践における記録の意味
6 保育所としての自己評価と地域・保護者への情報開示
1 保育所としての自己評価...

※ショッピングカートおよび注文内容の確認画面にてフラゲのお届けになるかご確認ください。
※各種前払い決済をご利用の場合、フラゲは保証しておりません。
※フラゲは配送日時指定なしでご注文いただいた場合に限ります。
読み込み中にエラーが発生しました。
画面をリロードして、再読み込みしてください。
