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構成数 : 1
序文
第1編 WIOD・各国表
第1章 スカイライン図表によるEU諸国の歩み
はじめに―データと分析方法―
1-1 ドイツのスカイライン図表
1-2 フランスのスカイライン図表
1-3 イタリアのスカイライン図表
1-4 ベルギーのスカイライン図表
1-5 オランダのスカイライン図表
1-6 ルクセンブルクのスカイライン図表
1-7 イギリスのスカイライン図表
1-8 アイルランドのスカイライン図表
1-9 デンマークのスカイライン図表
1-10 ギリシャのスカイライン図表
1-11 スペインのスカイライン図表
1-12 ポルトガルのスカイライン図表
1-13 オーストリアのスカイライン図表
1-14 スウェーデンのスカイライン図表
1-15 フィンランドのスカイライン図表
1-16 エストニアのスカイライン図表
1-17 ラトビアのスカイライン図表
1-18 リトアニアのスカイライン図表
1-19 ポーランドのスカイライン図表
1-20 チェコのスカイライン図表
1-21 スロバキアのスカイライン図表
1-22 ハンガリーのスカイライン図表
1-23 スロベニアのスカイライン図表
1-24 マルタのスカイライン図表
1-25 キプロスのスカイライン図表
1-26 ブルガリアのスカイライン図表
1-27 ルーマニアのスカイライン図表
1-28 クロアチアのスカイライン図表
結びにかえて―EU諸国のスカイライン分析―
第2編 WIOD・国際産業連関表
第2章 EU諸国の相互依存変化
はじめに
2-1 1965~1995年のEU統合
2-2 2000~2014年のEU統合
2-3 結びにかえて
第3章 EU域内の成長要因分解分析
はじめに
3-1 1965~1995年のEU加盟国の成長要因
3-2 2000~2014年のEU加盟国の成長要因
3-3 2000~2014年の産業別成長要因
―ハンガリー・ポーランドを中心に―
3-4 結びにかえて
第4章 EU域内のサプライチェーン変化
―ドイツ輸送機械産業を例に―
はじめに
4-1 1965~1995 年のユニットストラクチュアの変化
―ドイツ輸送機械―
4-2 2000~2014 年のユニットストラクチュアの変化
―ドイツ輸送機械―
4-3 ドイツとスペイン・チェコの産業別関係変化
4-4 結びにかえて
第3編 各論
第5章 EU国際産業連関表 1985-1990-1995年接続表
―アジア国際産業連関表との比較―
はじめに
5-1 EU国際産業連関表(1985-1990-1995年接続表)の作成
5-1-1 評価価格
5-1-2 EURO推計法
5-1-3 採用国の決定
5-1-4 各国国内取引の記入
5-1-5 域内対象国間の財貨・サービスのフロー
5-1-6 整表
5-2 EU国際産業連関表による域内依存構造の分析
5-2-1 EU国際産業連関表の概要
5-2-2 影響力係数・感応度係数
5-2-3 最終需要の生産誘発効果
5-3 結びにかえて
付録 EURO推計法の例解
第6章 2000 年EU国際産業連関表
―新しい95ESA産業連関表を利用して―
はじめに
6-1 基本価格
6-2 標準産業分類の変更
6-3 EU 国際産業連関表の作成
6-4 EU 国際産業連関表の分析
6-5 結びにかえて
第7章 2005 年EU国際産業連関表
―第5次拡大の中欧・バルト諸国等を組み込んで―
はじめに
7-1 EU産業連関表作成小史
7-2 EU国際産業連関表の作成方法
7-3 EU国際産業連関表による経済の相互依存分析
本書は、EU及び関連諸国の経済を産業連関分析で解明したものである。まず全体の3分の1をしめる第1章で、EU各国の経済状況の推移を自給自足率とスカイライン図表を用いて分析している。旧加盟国は1965年から、新加盟国は2005年から図表によるビジュアルな比較が可能であり、各国の特徴と推移を把握することができるようになっている。その上で第2章以降では、国際産業連関表を使って、EU加盟国間の相互依存関係の変化を分析している。
筆者が2001年に上梓した『ドイツ産業連関分析論』以後、EU諸国は経済統合によってますます経済的に接近しており、例えばドイツを捉えるにも一国だけの検討では不十分であり、EU諸国との関連で捉えることが必要となっている。また2000年以降になると、製品の製造過程におけるサプライチェーンの国際化がいっそう進展し、最終的に1つのモノが作られるまでに様々な国で手が加えられ、付加価値が加わるようになってきた。特にEUの場合は、国と国とが陸続きで近接していることも多く、国内生産を簡単に他国での生産に代替することも可能である。そこで一国のみを対象とした産業連関表だけではなく、多くの加盟国をリンクした国際産業連関表が必要となっている。筆者も1990年代から国際産業連関表の研究を始めており、様々なEU国際産業連関表を試作し、分析してきた。しかし最近では、いくつかの国際機関が国際産業連関表を作成・公表するようになっており、これを利用すれば一般的な分析自体は容易になりつつある。そこで筆者が初期に作成した国際産業連関表及びその分析も後半で紹介しつつ(第5~7章)、まずはWIOD(World Input-Output Database)の国際産業連関表も利用して、最近のEU諸国間の相互依存の進展を分析している(第2~4章)。
続く第8章では、まずいくつかのEU加盟国の二酸化炭素排出増減の要因を、新たな要因分解式に基づいて分析し、生産技術構造やエネルギー利用構造、需要構造等の何が最も大きく影響しているか考察している。その上で、EU国際産業連関表に基づいて二酸化炭素排出誘発構造を分析している。また第9章は、やはりWIODの国際産業連関表を、EUだけではなくBRICs諸国(ブラジル、ロシア、インド、中国)も交えた国際産業連関表に組み替えて、EUを日米やBRICs諸国との関係も含めて分析し、投下労働力や二酸化炭素排出の収支計算によって、新しい知見が得られている。
さらに第10章は、最近明らかにされたドイツ最初の1936年産業連関表について紹介し、ナチズムが台頭してきた1936年当時のドイツ経済について若干の分析を試みている。最後の第11章では、スイスも含めた国際産業連関表によって、スイスとEUの関連を解明している。もちろんスイスはEU加盟国ではないが、周囲をEU諸国に囲まれて経済的にはどうなのか、またエネルギーや環境は隣国ドイツと比べてどうか等を分析している。
| フォーマット | 書籍 |
| 発売日 | 2026年01月20日 |
| 国内/輸入 | 国内 |
| 出版社 | 関西大学出版部 |
| 構成数 | 1 |
| パッケージ仕様 | - |
| SKU | 9784873548036 |
| ページ数 | 370 |
| 判型 | B5 |

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