改訂2版 防災工学

構成数 : 1

第1章 災害多発国-日本
1.1 はじめに
1.2 プレート活動と地震、火山活動
1.3 日本列島と地質
1.3.1 日本列島の誕生
1.3.2 日本列島の地質
1.4 誘因と素因
1.5 災害対策の4段階

第2章 防災工学を学ぶための基礎知識
2.1 はじめに
2.2 地震学、地震工学の基礎知識
2.2.1 断層と地震
2.2.2 海溝型地震と内陸活断層型地震
2.2.3 活断層
2.2.4 地震と地震動
2.2.5 震度とマグニチュード
2.2.6 震度階
2.2.7 地震動の特性を決定する3つの効果
2.2.8 表層地盤の卓越周期
2.2.9 固有周期と固有振動
2.2.10 共振
2.3 災害に関わる気象の基礎知識
2.3.1 時間雨量と雨の降り方
2.3.2 気象警報・注意報、特別警報
2.3.3 記録的短時間大雨情報
2.3.4 アメ
2.3.5 解析雨量
2.3.6 台風
2.3.7 線状降水帯とバックビルディング現象
2.3.8 顕著な大雨に関する情報
2.4 地形学、地質学に関する基礎知識
2.4.1 地形図
2.4.2 岩石に関する基礎知識
2.4.3 沖積層と洪積層

第3章 地震災害
3.1 はじめに
3.2 地震被害
3.2.1 耐震設計の変遷
3.2.2 木造住宅の被害
3.2.3 道路
3.2.4 地下構造物
3.2.5 津波による被害
3.3 表層地盤と地震被害 福井地震
3.3.1 福井地震と震度
3.3.2 関東地震と共振
3.4 1964年新潟地震と液状化
3.5 地震動と緊急地震速報
3.5.1 地震動から判断できる地震の諸元
3.5.2 緊急地震速報
3.6 被害想定と地震防災
3.6.1 想定とは
3.6.2 想定地震の設定および地震動の設定
3.6.3 建物被害
3.6.4 人的被害
3.6.5 ライフライン被害
3.7 地震対策(ハード対策)
3.7.1 耐震設計とレベル2地震動
3.7.2 地上構造物の免震、制震技術
3.7.3 地下構造物の免震技術
3.8 地震対策(ソフト施策)
3.8.1 建築物の耐震改修の促進に関する法律(耐震改修促進法)
3.8.2 津波防災地域づくりに関する法律(津波防災地域づくり法)
3.8.3 大規模地震対策特別措置法
3.9 技術者の役割
3.9.1 中央省庁
3.9.2 都道府県
3.9.3 市町村
3.9.4 設計コンサルタント
3.9.5 総合建設業
3.9.6 ライフライン企業

第4章 洪水害
4.1 はじめに
4.2 河川氾濫と地形
4.2.1 谷底平野と河岸段丘
4.2.2 扇状地
4.2.3 氾濫原
4.2.4 川の地形のまとめ
4.3 氾濫
4.3.1 内水氾濫と外水氾濫
4.3.2 破堤のメカニズム
4.4 堤防の設計の考え方
4.4.1 計画の規模(治水安全度)
4.4.2 超過洪水と河川氾濫
4.4.3 計画高水流量と堤防高
4.4.4 洪水予報と水位
4.5 避難の現状と水防対策
4.5.1 避難の現状と問題点
4.5.2 河川水位と避難情報
4.5.3 洪水ハザードマップ
4.5.4 水防法と水害対策
4.6 過去の水害と法制度
4.6.1 法整備の歴史
4.6.2 1947年カスリーン台風と水防法制定
4.6.3 1959年伊勢湾台風と災害対策基本法制定
4.6.4 長崎大水害と記録的大雨情報
4.6.5 2004年新潟・福島豪雨と避難行動要支援者の避難支援
4.6.6 2015年関東・東北豪雨災害と広域避難
4.7 山地河川の災害(2017年九州北部豪雨災害)
4.8 技術者の役割
4.8.1 中央省庁
4.8.2 都道府県、市町村
4.8.3 建設コンサルタント
4.8.4 総合建設業

第5章 土砂災害・<...