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職場関係学 経営社会学と労使関係論の先に

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構成数 : 1

まえがき

第I部 職場関係学の基礎理論

第1章 職場関係学へのアプローチ
第1節 職場の概念の変容
第2節 職場関係学のスコープと要件
第3節 職場関係学と働き方のパラダイムシフト
第4節 職場関係学と職場,組織,集団

第2章 職場関係学と経営社会学
第1節 職場関係学と経営・社会・制度(三位一体)
第2節 職場関係学と経営現象・社会現象
第3節 職場関係学と社会関係・経営制度
第4節 経営の社会構造/経営制度と職場関係学
第5節 ヴィーゼの関係学と職場関係学

第3章 経営制度による職場/組織の実践と職場関係学
第1節 経営制度と職場関係学
第2節 経営制度と社会・経営現象
第3節 経営の社会構造と経営制度

第4章 経営制度のカテゴリーと内容
第1節 地位・役割の経営制度
第2節 コミュニケーションの経営制度
第3節 報酬の経営制度
第4節 報酬制度(賃金)と疑似共同体的関係
第5節 規範の経営制度

第5章 社会関係と日本的職場集団──職場集団の特徴形成
第1節 アベグレンとOECDの指摘
第2節 津田眞澂の都市共同体論
第3節 間宏や三戸公のイエ説
第4節 岩田龍子のムラ説
第5節 シューの比較文化論

第6章 職場(労使)関係と対立紛争
第1節 労使間の対立紛争・統合とヴェーバー
第2節 労使間の対立紛争・統合とダーレンドルフ
第3節 職場(労使)関係変化の基礎要因
第4節 職場の成員の結びつき方の変化

第7章 職場の対立と経営制度──調整・統合
第1節 対立・紛争の類型と性質
第2節 対立紛争の調整・統合と経営制度

第8章 職場の対立・紛争と調整・統合
第1節 支配団体と対立関係
第2節 対立関係の統合

第9章 職場の対立調整の取り組みと実践
第1節 職場環境の個別的な調整/合意形成
第2節 個別的なモラール(モチベーション)向上施策
第3節 個別的な労働条件の調整/合意形成
第4節 個別的な苦情への対応原則
第5節 調整推進者による取り組みと対立の統合

第II部 事例・実践と職場関係学──社会/経営現象から考える

第10章 なぜ,職場の不正は後を絶たないのか──共同体的機能集団としての日本の職場と企業不正・ハラスメントから考える
はじめに
第1節 問題の所在
第2節 日本的職場集団の特徴についての考察
第3節 日本的職場集団の事例5社とアメリカ・ドイツの事例
第4節 事例の比較──社会関係等の視点
第5節 是正措置のあり方
結 論

第11章 なぜ,職場のハラスメントは改善しないのか──ハラスメントなど職場の苦情解決に関する英米との比較研究
はじめに
第1節 ハラスメントの苦情の状況と問題点
第2節 苦情・紛争処理の日英比較
第3節 苦情の段階と早期取り組みの重要性
第4節 アメリカでの推進組織体の特徴と日本の調整のあり方の変化
結 論

補 論 アメリカのコーポレート・オンブズマンおよびオーストラリアのフェアワーク・オンブズマンについて
第1節 アメリカのコーポレート・オンブズマン
第2節 オーストラリアのフェアワーク・オンブズマン
第3節 日本版コーポレート・オンブズマン
第4節 小 括

  1. 1.[書籍]

変容する人のつながり,仕事,組織・協働を
新たに職場関係学として捉え直す

近代社会の始まりに「社会と組織と人」の研究として「経営社会学」が,そして「労使関係論」が誕生した.しかし,今日のAIやICTをはじめとする新たな技術革新や人権尊重の広がり,個別化する個人と組織の関係からくる新たな社会規範のまえに,従来の経営・労働問題のアプローチは十分に対応できなくなっている.
本書は,社会現象,経営現象を「社会と組織と人」の関係変化として明らかにするとともに,新たに「職場関係学」の視座から捉え提言を試みる.

作品の情報

メイン
著者: 野瀬正治

フォーマット 書籍
発売日 2025年03月03日
国内/輸入 国内
出版社晃洋書房
構成数 1
パッケージ仕様 -
SKU 9784771039179
ページ数 250
判型 A5

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