経営財務の情報分析

構成数 : 1

第1章 企業評価と資本構成―キャッシュフローと資本コストを基礎として―
1.企業価値とは
2.バリュエーション―企業資産の評価と資本の評価―
3.資本コスト
4.企業価値評価の計算
5.資本構成と企業価値
6.レバレッジド・リキャピタリゼーションと最適資本構成の可能性

第2章 経営資金の調達決定
1.資金調達の意義
2.資金調達の推移
3.エクイティ・ファイナンス
4.デット・ファイナンス
5.メザニン・ファイナンス
6.ベンチャー企業による資金調達方法

第3章 経営資金の運用決定
1.経営資金の運用対象とその区分
2.資金の運用決定にあたっての基礎概念:現在価値・将来価値
3.投資決定の諸規準
4.NPV(正味現在価値)法とIRR(内部収益率)法との比較
5.相互排他的投資案の評価
6.資金割り当てのケース
7.不確実性下での意思決定
8.資金運用のリスクとリターンの計測

第4章 経営資産のポートフォリオ選択決定
1.投資収益率あるいは(投資)利回りという概念について
2.不確実な投資利回りの表し方
3.ポートフォリオの利回り
4.ポートフォリオ理論の実際的適用
5.CAPMあるいは証券市場線
6.CAPMあるいは証券市場線の利用の仕方
補遺 金融派生商品の評価とその応用
1.金融派生商品とは
2.オプション
3.先物取引

第5章 M&Aと経営財務
1.M&Aの目的
2.M&Aの手法
3.デュー・デリジェンス
4.企業価値評価の方法

第6章 経営財務流動性の情報分析
1.流動性とは
2.流動性を分析するための重要な財務諸表
3.流動性の分析

第7章 経営財務成果(収益率・回転率)の情報分析
1.資本利益率
2.財務レバレッジがROEに及ぼす効果
3.売上高利益率
4.売上高と費用の関係
5.資本回転率と回転期間

第8章 経営財務分配性の情報分析―ステークホルダーとしての経営者への成果分配の観点から―
1.経営成果の分配性
2.経営成果分配としての経営者報酬の重要性
3.経営者報酬への規制強化
4.最適な株式を用いた長期インセンティブ
5.経営者報酬情報の内容の高度化

第9章 経営資金運用・調達決定のための会計情報分析;その可能性と限界
1.日本企業の株主実態
2.経営者の意思決定とFSの構成
3.グローバリゼーションとFSの展開
4.パラダイム・シフトとFSの限界

第10章 危機における経営財務の分析手法―CSR情報のモデル展開―
1.危機におけるCSR情報分析
2.復興・再生とCSR
3.企業の社会的責任と危機
4.Kanji-Chopra CSRモデル
5.太田再生条件モデル(2013)
6.Ota-Nakashima CSRモデル
7.総括と展望
補遺 経営財務情報分析対象の企業環境

第11章 純粋持株会社の経営分析
1.持株会社の規制と意義
2.持株会社の設立;その背景・状況
3.純粋持株会社の特性―そのメリット・デメリット
4.純粋持株会社の経営分析―収益性管理を主として―
5.若干のケース・スタディ―飲料製造業界のおける純粋持株会社の経営比較の試み―