合格するにはワケがある脳科学×仕訳集日商簿記1級【第3版】

構成数 : 1枚

基礎問題 重要度A

1章 有価証券
1 売買目的有価証券(切放法)
2 売買目的有価証券(洗替法)
3 満期保有目的債券(定額法)
4 満期保有目的債券(利息法)
5 有価証券の減損処理
6 その他有価証券
7 その他有価証券(債券)
8 その他有価証券(税効果会計1)
9 その他有価証券(税効果会計2)

2章 貸倒引当金
1 貸倒実績率法
2 財務内容評価法
3 割引現在価値
4 キャッシュ・フロー見積法(当期設定)
5 キャッシュ・フロー見積法(前期設定)

3章 有形固定資産
1 200%定率法
2 生産高比例法
3 級数法

4章 リース会計
1 ファイナンス・リース取引

5章 減損会計
1 減損会計
2 資産のグルーピング

6章 資産除去債務
1 資産除去債務

7章 退職給付会計
1 退職給付費用の計算

8章 社債
1 社債(定額法)
2 社債(利息法)
3 買入償還(定額法)
4 買入償還(利息法)

9章 純資産会計
1 剰余金の配当1
2 剰余金の配当2
3 自己株式の取得・処分
4 自己株式の消却・その他資本剰余金のてん補
5 新株予約権
6 新株予約権付社債
7 転換社債型新株予約権付社債
8 ストック・オプション
9 株式引受権(事後交付型)
10 株式引受権(事前交付型 新株の発行)
11 株式引受権(事前交付型 自己株式の処分)

10章 ソフトウェア・繰延資産
1 市場販売目的のソフトウェア
2 自社利用のソフトウェア
3 繰延資産の償却

11章 建設業会計
1 工事収益の計算

12章 外貨換算会計
1 外貨建取引の換算
2 外貨建売買目的有価証券
3 外貨建満期保有目的債券(定額法)
4 外貨建有価証券の減損処理
5 外貨建その他有価証券
6 為替予約(振当処理)

13章 税効果会計(個別)
1 税効果会計(貸倒引当金)
2 税効果会計(減価償却)

14章 現金預金
1 現金預金

15章 債権
1 保証債務
2 電子記録債権・電子記録債務

16章 商品
1 商品の評価
2 売価還元原価法
3 売価還元低価法

17章 連結会計
1 資本連結
2 連結修正仕訳 一連の流れ
3 貸付金・借入金の相殺
4 売掛金・買掛金の相殺
5 手形取引
6 土地の売買
7 備品の売買
8 商品の売買(ダウン・ストリーム)
9 商品の売買(アップ・ストリーム)

18章 持分法
1 持分法
2 持分法 未実現利益の消去(土地)
3 持分法 未実現利益の消去(商品)


応用問題 重要度B

19章 有価証券
1 約定日基準と修正受渡日基準
2 その他資本剰余金による配当

20章 減損会計
1 20年を超える見積り
2 共用資産の減損(原則)
3 共用資産の減損(容認)
4 のれんの減損(原則)

21章 資産除去債務
1 資産除去債務(見積りの減少)
2 資産除去債務(見積りの増加)

22章 リース会計
1 リース資産の期中取得
2 リース料の前払い
3 見積現金購入価額を用いる場合
4 セール・アンド・リースバック
5 リース 中途解約

23章 退職給付会計
1 過去勤務費用
2 数理計算上の差異1
3 数理計算上の差異2

24章 社債
1 抽選償還(利息法)

25章 純資産会計
1 新株発行と自己株式の処分
2 新株予約権付社債と自己株式の処分
3 合併と自己株式の処分

26章 デリバティブ
1 先物取引
2 先物取引(ヘッジ会計)
3 金利スワップ(ヘッジ会計)
4 オプション取引

27章 外貨換算会計
1 外貨建その他有価証券(債券)
2 外貨建満期保有目的債券(利息法)
3 為替予約(独立処理)
4 予定取引

28章 有形固定資産
1 圧縮記帳(直接減額方式)
2 圧縮記帳(積立金方式)

29章 会計上の変更及び誤謬の訂正
1 会計方針の変更
2 誤謬の訂正
3 会計上の見積りの変更

30章 企業結合・事業分離
1 合併
2 株式交換
3 株式移転
4 事業分離1
5 事業分離2

31章 連結会計(持分の変動他)
1 取得関連費用、その他有価証券評価差額金(資本連結)
2 取得関連費用、その他有価証券評価差額金(追加取得)
3 取得関連費用、その他有価証券評価差額金(一部売却)
4 段階取得
5 持分法から連結への移行
6 評価差額の実現

32章 税効果会計(連結)