公衆衛生マニュアル 2024

構成数 : 1枚

1 健康と疾病の概念
1-1.健康の考え方
1-2.公衆衛生と関連領域
1-3.世界における公衆衛生の歩み
1-4.日本における公衆衛生の歩み
1-5.公衆衛生に関連するわが国の行政の流れ

2 保健医療制度と医療資源
2-1.医療法
2-2.医療確保等
2-3.医療の質と安全の確保
2-4.保険診療
2-5.国民医療費
2-6.医療施設および医療関係者
2-7.医療介護総合確保推進法
2-8.医療確保対策

3 地域保健医療活動
3-1.地域保健法
3-2.保健関連の法体系
3-3.多職種連携教育
3-4.市町村保健センターと施設
3-5.地方衛生研究所

4 医の倫理
4-1.医の倫理の基本
4-2.主な宣言
4-3.医師の権利・義務
4-4.インフォームド・コンセント
4-5.個人情報取り扱いの原則
4-6.UNESCOによる「生命倫理と人権に関する世界宣言」
4-7.個人情報保護法
4-8.倫理に関する主な法律・指針
4-9.倫理的問題をはらむ医療

5 国際保健
5-1.世界の健康問題と保健
5-2.保健統計
5-3.世界人口と人口問題
5-4.保健水準の指標
5-5.国境を越える環境問題
5-6.国際機関による環境対策の歩み
5-7.世界の代表的な感染症
5-8.世界保健機関(WHO)
5-9.国際連合の保健関連機関と活動
5-10.持続可能な開発のための2030アジェンダ
5-11.わが国の国際保健活動

6 人口・保健統計
6-1.主な人口統計
6-2.人口の特性
6-3.年齢構造指標と人口ピラミッド
6-4.国民生活基礎調査
6-5.患者調査
6-6.死亡統計
6-7.悪性新生物死亡
6-8.全国がん登録に基づくがん罹患
6-9.循環器疾患死亡
6-10.ICD-10
6-11.主な母子保健関連指標および婚姻,離婚
6-12.生活のしづらさなどに関する調査

7 疫学の基礎
7-1.罹患率と有病率
7-2.死亡率と致命率
7-3.率の差と比
7-4.差と比の組み合わせ
7-5.疫学研究方法の分類
7-6.記述研究
7-7.生態学的研究
7-8.横断研究
7-9.症例対照研究
7-10.コホート研究
7-11.症例対照研究とコホート研究の比較
7-12.介入研究
7-13.システマティックレビュー
7-14.因果関係判定のための視点
7-15.原因と結果のパターン
7-16.疫学調査における交絡因子の影響の除外
7-17.感染症疫学の特徴と用語
7-18.疫学トピック

8 臨床疫学
8-1.臨床疫学の定義と関連
8-2.臨床判断学
8-3.信頼性と妥当性
8-4.診断の一致性
8-5.疾病の自然史とスクリーニングの関係
8-6.スクリーニング検査の評価方法
8-7.スクリーニング実施の条件
8-8.スクリーニングプログラムの評価
8-9.治療効果の評価方法
8-10.治療効果の評価指導
8-11.尤度比,検査前確率,検査後確率

9 感染症
9-1.感染,感染症および流行
9-2.感染症対策
9-3.感染症法
9-4.結核
9-5.HIV感染とAIDS
9-6.予防接種法
9-7.任意の予防接種
9-8.検疫法
9-9.重症感染症の疫学像
9-10.新型インフルエンザ
9-11.新型コロナウイルス感染症
9-12.動物由来感染症,人獣(畜)共通感染症
9-13.風しんの流行
9-14.主な蚊媒介感染症
9-15.アフリカにおけるエボラウイルス感染症の流行
9-16.バイオテロリスムと生物剤の軍事利用
9-17.エムポックス(サル痘)の流行

10 母子保健
10-1.少子化対策の取り組み
10-2.母子保健法
10-3.成育基本法
10-4.妊産婦および幼児健康診査の実施
10-5.母子保健医療対策等総合支援事業
10-6.健やか親子21(第2次)
10-7.母子保健事業に関するガイドライン
10-8.乳児期のスクリーニング検査
10-9.児童虐待
10-10.児童虐待防止法
10-11.児童福祉法
10-12.小児医療費公費負担制度
10-13.母子及び父子並びに寡婦福祉法
10-14.環境要因と胎児障害
10-15.母体保護法
10-16.次世代育成支援対策推進法
10-17.医療的ケア児及びその家族に対する支援に関する法律

11 学校保健
11-1.学校保健の基本
11-2.学校保健安全法
11-3.その他の学校保健関連法規
11-4.学校給食衛生管理基準
11-5.児童または生徒1人1回当たりの学校給食摂取基準,学校給食実施基準
11-6.定期健康診断の項目と方法
11-7.児童生徒等の疾病異常
11-8.学校保健の最<...