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日本企業が飛躍する2024年へ
業界担当記者が独自取材・独自分析で業績変化を先取り。
全上場3935社をフルカバー、完全2期予想の会社四季報で自分だけの"お宝銘柄"を探そう!
2024年1集新春号では、3月期決算企業の中間決算を踏まえ、業界担当記者が今期および来期の業績回復シナリオを先読みします。
日本国内全上場3,935社を網羅した四季報で、2024年の有望企業を見つけましょう!
株式投資はもちろんのこと、営業先開拓などのビジネスユースや就職活動などにも、ぜひお役立てください。
【今号のおもなトピック】
●DOEで株主還元調査!
●増減配回数、四半期進捗率を全社掲載
※ワイド版はマル秘 巻末「袋とじ」付き※
最高純利益更新率、来期増益率ランキング
『会社四季報』は1936(昭和11)年6月の創刊以来、ずっと投資家の皆さまに育てていただいてきました。1936年といえば、あの「2・26事件」の年です。当時の企業情報誌は年1~2回刊行だけでした。しかし、「株式会社を見る場合には、日々刻々の息吹を知る必要がある」(序文『発刊に就て』)との問題意識から、年4回刊行の『四季報』が創刊されたのです。創刊号には、1社1ページで、299社が掲載されました。
『四季報』発案者の小倉政太郎(1903~59)は、「敏速、一覧、軽便、鮮明」の商品コンセプトを掲げたそうです。このコンセプトは今日も脈々と生きています。
発刊後、順調に部数を伸ばし、敗戦の45年を除いて『四季報』は発行され続けました。
戦後、急速に部数が伸びたのは高度経済成長下、株式ブームが起こったときです。56年当時は1号4万部程度だった販売部数が61年には20万部を突破しました。部数が増加した背景には、誌面の改善効果もあります。
70年代半ばには50万部を超え、バブル期の90年には100万部に到達しました。その後は、誌面の大型化、営業利益の前号比増減矢印の掲載、株式指標欄の新設など少しずつカイゼンを積み重ねて、今日に至っています。
2013年12月には、「会社四季報オンライン」を新装オープンしました。最新データ提供に加えて、文書検索や過去の四季報閲覧機能などがお使いいただけます。ぜひご活用ください。
| フォーマット | 雑誌 |
| 発売日 | 2023年12月18日 |
| 国内/輸入 | 国内 |
| 出版社 | 東洋経済新報社 |
| 構成数 | 1 |
| パッケージ仕様 | - |
| SKU | 4910023240146 |

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