小売り広告の新市場 リテールメディア

小売りに革命が起きようとしています。その台風の目となるのが、デジタル時代に登場した小売り発の新広告サービス「リテールメディア」です。その市場は、2028年にテレビ広告市場を超えると予測されています。

セブン、イオン、マツキヨ、ヤマダデンキ、楽天グループ、博報堂、三菱食品、Amazon、Googleなど、小売り、大手広告代理店、ビッグテック企業から食品卸まで、様々なプレーヤーがこの新市場に熱視線を送ります。

本書はリテールメディアの定義、日米の市場の違い、国内の事例、広告主の活用例、開発支援市場まで、網羅的に徹底解説した、日本版リテールメディアの決定版です。

世界最大級のメディアエージェンシーの英グループエムが23年6月12日に公表した「リテールメディアに関するリポート」によれば、23年のリテールメディアの広告収入は、前年比で9.9%増加して約1260億ドル(約18兆9000億円)に達すると予測されています。さらに、28年にはテレビ収入を超え、総広告収入の15.4%を占めると予想します。

最も規模が大きい米国リテールメディア市場は23年に451億5000万ドル(約6兆8000億円)となり、27年までには1061億2000万ドル(約15兆9000億円)に達すると予想されています。今後4年間でさらに2倍以上の成長が見込まれています。

米国リテールメディアの代表格である、大手スーパーマーケットの米ウォルマートの広告事業である「Walmart Connect(ウォルマートコネクト)」の売上高は、27億ドル(約4050億円)を超えました。同社は「今後5年以内に、小売事業の利益を広告事業の利益が追い抜くだろう」と予測します。ウォルマートはもはや単なる小売業者ではなく、データ、広告、売り場を組み合わせた、総合マーケティング支援会社なのです。

突如として登場したこの巨大広告市場を巡り、大手小売り、ECプラットフォーム、ビッグテック企業、広告代理店が相次いで事業を開始。日本国内でも市場が活性化しています。その事業モデルは小売りの事業構造そのものを大きく変革させる可能性を秘めています。メーカーのマーケティング担当者、小売企業の従事者は当然のことながら、メディア、広告、販促に携わる企業まで、あらゆるビジネスパーソンにとって必読の一冊です。

◆リテールメディアが注目される理由を解説
◆豊富な開発事例、先進広告主の活用事例を収録
◆リテールメディア開発の5つのステップ
◆リテールメディアが小売りにもたらす5つの変革