企業中心社会を超えて 現代日本を〈ジェンダー〉で読む

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初版はしがき
凡 例

第一章 企業中心社会の変革のために――いま必要な視角
1 生活大国五か年計画の不人気をさぐる
生活大国五か年計画が"ブーム"をおこせなかったのは
ぼかされた焦点=企業中心社会
2 いま必要な視角はなにか
企業中心社会の構造と弊害
やはり迫力不足の提言
企業中心社会の確立は石油危機以降
問題の核心としてのジェンダー

第二章 企業中心社会の労働とジェンダー
1 性別賃金格差と性別分離の指標
日本の「パラドクス」?
日本の性別賃金格差は最大級
分離指数とはなにか
分離指数を分解すると
2 性別賃金格差と性別分離の理論
「知的熟練」と賃金格差
査定つきの「年齢別生活費保障型」賃金
氏原正治郎のとらえた「女子労働者の賃金問題」
「独立でない労働」
賃金法則一般と「特殊」
「家父長制」とフェミニズム
3 パートタイマー化と性別分離
「パートタイマー」とは「身分」だった
日本的パートの労働時間と賃金
パートタイマーの分布
「自由な選択」によるパート?
4 下請制と性別分離
規模別賃金格差と性別
自動車部品下請のケース
「日本モデル」を支える条件――日立のME化のケース
内外製比率と性別分離――テレビ工場のケース
5 無収入労働におけるジェンダー関係
「新・性別役割分担」
国際的に特異な日本
家事分担の決め手は時短か?
家族戦略としての会社人間
会社人間と内助の妻の「淋しい」共生

第三章 企業中心社会の再編――産業構造の変動とジェンダー関係
1 二つの女子労働論から
「柔軟性」への性別・年齢別の貢献
サービス経済化と「女性の職場進出」論
2 産業別雇用構造の再編と性別・年齢階層
データの性格と時期区分
(1)石油危機直後――一九七三―七五年
第三次産業化と男性化の並行
年齢階層別構成の変化
(2)安定成長期――一九七五―八四年
サービス経済化による雇用の女性化?
年齢階層別構成の変化
(3)円高不況期からバブル経済へ――一九八五年以降
一九八五―八七年
一九八七―八九年
(4)中高年化とパートタイマー化――小括にかえて
各時期の要約
中高年女性雇用者の増加が意味するもの
3 職業構造の変化と性別・年齢階層
就業者ベースの変化
雇用者ベースの変化
職業構造と性別・年齢階層と世代
4 雇用の女性化に見る日本の特徴
欧米の雇用の女性化との共通性はあるか
ジェンダー・ギャップとサービス経済化
長時間労働、パートタイマー化、そして「賃労働の風化」

第四章 企業中心社会の総仕上げ――「日本型福祉社会」政策の展開
「豊かな社会」の餓死
企業中心社会の「福祉」の谷間
1 社会保障制度の「基本的骨格」をめぐって
『厚生白書』昭和六一年版の見解
「基本的骨格」の実相――家族だのみ・大企業本位・男性本位
2 企業中心社会と社会保障制度の形成
生存権と生活保護法
福祉諸法と失業保険法
皆保険・皆年金体制の形成
五四年厚生年金法の背景と影響
大企業本位の生活保障
家族だのみと男性本位
短い幕間劇としての「福祉元年」(1)――医療改革
短い幕間劇としての「福祉元年」(2) ――年金改革
3 一九八〇年代の社会保障制度「再構築」――企業中心社会の総仕上げ
「福祉見直し」――福祉国家から「日本型福祉社会」へ
「日本型福祉社会」論の「個人」と「家庭」
家庭基盤充実策の展開
社会保障制度の「第一次改革」(1) ――福祉施設費用徴収基準の変更
社会保障制度の「第一次改革」(2) ――生活保護適正化と児童扶養手当重点化
「母親餓死事件」の「真相」
社会保険改革と雇用の女性化――制度間格差の縮小と一元化
大企業本位の維持強化
男性本位の維持強化と雇用の女性化
雇用の女性化と雇用機会均等法
4 結論――会社人間にさようならするために

ベルリンで出会う――大沢式魚哲学と発想法(山田ボヒネック 頼子)

付論 社会政策の比較ジェンダー分析とアジア
はじめに
1 「現代日本社会と女性」
2 社会政策のジェンダー・バイアス
3 社会政策の比較ジェンダー分析
4 開発とジェンダー
おわりに

なにを明らかにし、どう歩んだか――岩波現代文庫あとがきにかえて
1 本稿の意図と内容
2 企業中心社会は緩和されたのか――曲が...