販売価格
販売中
お取り寄せお取り寄せの商品となります
入荷の見込みがないことが確認された場合や、ご注文後40日前後を経過しても入荷がない場合は、取り寄せ手配を終了し、この商品をキャンセルとさせていただきます。
| フォーマット | 書籍 |
| 発売日 | 2023年03月23日 |
| 国内/輸入 | 国内 |
| 出版社 | 本の泉社 |
| 構成数 | 1 |
| パッケージ仕様 | - |
| SKU | 9784780722031 |
| ページ数 | 720 |
| 判型 | A5 |
構成数 : 1枚
【備考】1記載事項の順番は、論文発表年月日、論文名、掲載出版物、掲載頁、『業績一覧』著作番号。2Nは掲載新聞。
【一九六八〜七九年】
○一九六八年四月、「教研集会にみる教育行財政問題」『住民と自治』59号(土屋基規と共同執筆)(六八~七六頁)(一〇)
〇一九七二年八月五日、「学校統廃合について」『教育通信』673号(高知県教組)(三頁)(八二)
〇一九七三年八月一五日、「高知県の学校統廃合政策とそのたたかい」「学校統廃合問題関係資料」(略)『るねさんす』二二二号(四~五四、五五~一〇四頁(略))(八二)
〇一九七三年八月二五日、「過疎問題と学校統廃合」「学校統廃合の展開と教師・住民のたたい」『子どもの学習権と学校統廃合』(国民教育研究所・伊ヶ崎暁生編、労働旬報社)(一三~三二、三二五~二四五頁)(九二)
○一九七三年八月二五日、「学校統廃合の展開と教師・住民のたたかい─高知県」『同前』(九二ー二)
○一九七三年九月、「教育条件」『子ども白書1974年版』(二〇八~二一五頁)(九三)
〇一九七三年一二月、「学校統廃合政策の破綻を自認した文部省通達」『教育』297号(一二二~一二四頁)(九六)
〇一九七三年一二月二日、「国庫負担」に目がくらみ、実態無視の強行(過疎と学校14回)『毎日新聞(高知版)』(一二)
○一九七四年三月、「昭和四九年四月開校をむかえた窪川統合中学校の状態」『るねさんす』225号(執筆者:高知大学「過疎と教育」研究会)(四一~五一頁)
○一九七四年五月、『学校統廃合に関する政策)(第三次案)』(執筆・三輪、高知県教職員組合発行)(一~二五頁)(一〇五)
○一九七四年五月、「序」「学校統廃合の背景と実態」「学校統廃合と教育財政」『高知大学教育学部研究報告』第1部26号(七七、七八~八八、一一七~一三〇頁)(一一〇)
○一九七四年八月、「教育条件」『子ども白書1974年版』(二八五~二八九頁)(一〇八)
○一九七五年三月、「過密・過疎、へき地の教育」『教育評論』三月臨時増刊号(八二~九二頁)(一一六)
○一九七五年四月、「子どもの学習権と過疎・過密地域の教育条件」『国民教育』臨時増刊号(一七八~一九二頁)(一一六│二)
○一九七五年八月、「教育条件」『子ども白書1975年版』(三九七~四〇五頁)(一一八)
○一九七五年三月、「序」「窪川中学校統廃合問題の概要と経過」『高知大学教育学部研究報告』第一部二七号(八一~八二、八二~九一頁)(一九九)
○一九七五年一〇月、「学校寄宿舎の行財政とその課題」『国民教育』26号(八二~九四頁)(一二二)
○一九七五年一月、「教育における「もの」「かね」「ひと」」(第16回自治研全国集会)『住民と自治』152号(一二四)
○一九七六年二月、「住民要求にもとづく学習権の確立と教育・福祉の条件を求めてー第一六回自治研全国集会とその意義」『教育』326号(神田修と共同執筆)(一二四~一三〇頁)(一二六)
○一九七六年三月、「教育条件の実態と現行法制上の問題点」『戦後教育と憲法・教育法』(日本教育法学会編)(八〇~九三頁)(一三〇)
○一九七六年五月、「児童憲章第6条の解説」『児童憲章読本』(日本子どもを守る会)(一八~一九頁)(一三一)
○一九七六年七月、「教師の労働条件と学級規模」『季刊国民教育』29号(七六年夏季号)(一三二~一四三頁)(一三二)
○一九七六年八月、「教育条件」『子ども白書1976年版』(三二一~三二五頁)(一三三)
○一九七六年一〇月、「学校統廃合をやめさせた高裁決定」『住民と自治』一六一号(五三~五六頁)(一三四)
○一九七六年一〇月、「名古屋高裁金沢支部、富山県立山小学校廃止処分について執行停止を決定」『教育』335号(一三五)
○一九七六年一一月、「学校統廃合問題からみた広域圏計画の問題点」『京都の自治』20、21合併号(二六~三三頁)(一三六)
○一九七六年一二月、「学校廃止取消訴訟の原告適格と統廃合の限界」『季刊教育法』22号('76年冬季号)(一三九)
○一九七七年三月、「過疎・過密、へき地の教育」『教育評論』三月臨時増刊号(七八~八一頁)(一四二)
○一九七七年八月、「教育条件」『子ども白書1977年版』(三六八~三七二頁)(一四七)
○一九七七年一〇月一日、「教育条件の地域格差をめぐる研究課題」『研究ノート』25号(高知大学教職員組合教育分会)(三八頁)(一五〇-二)
○一九七七年一〇月、「学校事故の予防と教育条件の安全基準」『学校事故の法制と責任』(学校事故研究会編)(三〇四~三一六)(一五一))
○一九七七年一〇月、「学校統廃合にともなう事故救済─スクールバス事故を中心に─」『学校事故の事例と裁判』(学校事故研究会編)(三五八~四七〇頁)(一五二)
○一九七八年一月、「学校を守る住民運動のたかまりと...
教育財政学の第一人者として知られる著者が教育現場のありようを鋭く問う。深い学識・見識に支えられた論文の数々を集成。教育学を学ぶための必備の図書。
A5判上製(ケース付き)
第3巻「学級規模、学校規模・統廃合・施設など)」の分野は一般に「教育条件」と称され、教育行政学、教育財政学の主要な研究分野である。「教育条件」は戦前の「七〇人学級」に代表されるように国の教育行政に軽視された。その反省から戦後教育改革で「教育条件」は重要な教育的価値として認識され、教育基本法一〇条(一九四七年三月)にその整備が教育行政の任務と規定され、教育行政学、教育法学の主要なテーマとなった。(「第3巻「学級規模、学校規模・統廃合など」の解説」より)

※ショッピングカートおよび注文内容の確認画面にてフラゲのお届けになるかご確認ください。
※各種前払い決済をご利用の場合、フラゲは保証しておりません。
※フラゲは配送日時指定なしでご注文いただいた場合に限ります。
読み込み中にエラーが発生しました。
画面をリロードして、再読み込みしてください。
