K-POPの遠近法／ グローバル・ポップの新しい地平（2）

日本の音楽環境を成立させてきた「邦楽」と「洋楽」という区分は、K-POPに対して明確な受け皿を用意することができずにいる。だからこそきっとK-POPは、その文化的な位置づけも、産業構造上における位置づけも、確固たる市場を形成しつつあるにもかかわらず市場規模の測定さえも曖昧なまま、実態の見えない（そして不気味に肥大を続ける）サブカルチャーとして放置されたままなのだ。

そして、このことは、さらに重大な問題をも認識させることにもなる。「洋楽」というタームが、あまりにも自明のこととして、「西洋＝欧米」発のものをあらわしてきたということだ。日本の近代化以降「輸入品」「舶来品」といえばすなわち西洋のものを自動的に意味し、であるがゆえに常に「先進的」なものとみなされてきたのだが、「洋楽」という言葉は、今となってはあまりにもその前提を無邪気に継承しすぎているように聞こえる。

今この言葉に向けてK-POPが投げかけているのは、ぼくらのなかにはアジアから「先進的なもの」が入ってくるという想定がなかったのではないかという問いであり、もっと言えば、アジアから入ってくるものは「先進的」とはみなさないという了解さえぼくらの価値観のなかには根強く巣食っていたのではないかという疑問だ（ここで言いたいのは、「K-POPは先進的だ」ということではなく、K-POPが西洋のものではないがゆえに、先進的でありうる可能性そのものが予め否定されてはいないか、ということだ）。実際少なからぬ「洋楽ファン」は、あわよくばK-POPを後進国で生み出された「キッチュ」とみなそうと身構えるし、彼らがK-POPに言及する際に口にする「よく出来ている」という賛辞も、この辺の微妙な立ち位置をよく表しているように見える。ってか、なんで微妙に上から目線なんだ、といったあたりに。

一方の「邦楽」の側を見ても問題は山積している。ネットを通じてあっという間に情報が消費されるこのご時世、大手メディアと芸能事務所が結託して認知をあげていくような従来型の販売・プロモーション形態はなし崩し的に崩壊しつつある。これは韓国の2大レコード会社／マネージメント事務所（注1）であるSMエンターテインメント（東方神起、少女時代）、YGエンタテインメント（BIG BANG、2NE1）が、Youtubeとパートナー契約を結び、ネットの利用を前提とした複合的な戦略によってアジア全域から世界にまでファンベースを拡大していったのを見れば明らかだ(注2）。そして、その戦略の矛先は当然日本にも向けられている。思い出してほしい。少女時代には、デビューイベントの時点ですでに2万人以上の動員力があったのだ。お客さんとアーティスト側がすでに海を越えて直でニギっているところに、日本のレコード会社が間に入って果たすべき役割とは何なのか、実際のところかなり厳しく問われているのが実情ではないか。

SMエンタテインメントのキム・ヨンミン社長は、少なくとも「SMエンタテインメント」にとっての日本進出は最終目標ではなく、アジア全域を舞台にしたより大がかりなビジネス戦略のなかのひとつのステップであることを明言している（注3）。日本のマーケット・サイズは現在でも魅力だし、アジアのなかでの日本の音楽市場の成熟は群を抜いており、ほかのアジア諸国への影響力も大きいことは認める一方で、日本の音楽業界が、神秘的な参入障壁に守られた結界に引きこもり続けるのであれば、韓国勢が構想するアジアの統一市場において、日本の立場は苦しくなることも危惧している。そうした事態を本気で回避しようとするのであれば、日本のメーカーやエージェントは、K-POPと同じ土俵に乗って、日本製品を積極的にアジアマーケットで闘わせることにしか活路はないように見える（注4）。

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注1）　韓国の大手レコード会社は、アーティストに対していわゆる360°契約を結び、マネージメントから原盤の制作、権利の管理等を一元化することで、よりスピーディで効率的なビジネスを展開している。

注2）　中国で行った調査によれば、インターネットでの日韓歌手のヒット数ランキングで、トップ20に入った日本の歌手は「浜崎あゆみ」ただひとりである。（2010年8月13日、2011年1月22日、JETRO調べ）

注3）　「GQ JAPAN」2011年3月号、「韓流エンターテイメントは世界を制するのか」より。

注4）　ソニー・ミュージック・エンタテインメント元副社長、現在は韓国のSMエンタテインメント顧問でもある丸山茂雄氏は、日本のレコード会社は韓国経由で中国市場を狙うべきという目指すべきだと提案している。（「日経エンタテインメント」2011年5月号、「AKB48、アニソン、K-POP・・・に見る音楽産業の時代から"音産業"の時代へ」より）